永田宏和

NPO法人プラス・アーツ理事長 / 企画・プロデューサー

アート、デザイン、建築と３つの分野ごとにマッピングされたこの年表を俯瞰してみると、多少の偏りはあるものの、活動が地震発生から現在まで継続しておこなわれていることがわかる。それは復旧、復興の道のりが長く果てしないことを物語っており、刻々と変化する被災地のニーズに対して多種多様な活動が求められ、展開されてきたことを意味している。被災地支援におけるクリエイティブな活動は短期的なものではなく、5年、10年、20年と被災地に寄り添い、継続的に展開されるべき活動なのである。
さらに、それぞれの活動をもう少しくわしく見てみると、被災地のニーズに合わせて少しずつ変化していることがわかる。特に顕著なのは、発災直後には、被災地を元気づけようとチャリティなどの活動が多数展開されているのに対し、約10年を経過した時期からは、被災地で得られた教訓を震災を経験していない子どもたちや被災地以外の地域の人々に伝えていこうとする活動が展開されていることである。つまり、変化する被災地のニーズに寄り添い、被災地がその時に本当に求めている支援活動を展開していくことが重要なのである。そうした観点に立てば、被災地のニーズを熟知し、被災地に寄り添うことができる中間支援的なコーディネート機能が必要不可欠であり、今後の被災地支援を考える上でとても重要なファクターになることはまちがいない。